2012年10月15日

訴訟されない政府!!  大手に配慮した省エネ見直し案 (下)


ご案内のとおり、「住宅の省エネ基準見直し案」が策定され、10月9日から11月7日まで、下記のパブリックコメント欄で建築主の意見を求めている。ただし、下記欄は閉鎖されたらしく、問い合わせは国交省住宅局住宅生産課 (35-5253-8111,(内線39464,39465,39466) 案件番号155120719) まで。

http://search.e-gov.go.jp/servlet/public?CLASSNAME=PCMMSTDETAIL&id=155120719&Mode=0

本来だったら消費者だけでなく、地場ビルダーにも声を上げて欲しいとお願いするところだが、意見を具申するには住所、会社名、個人名、メールアドレスが不可欠。しかも2000字以内と限定されている。 もし、会社名を出したら補助金事業等でチェックされるかもしれない。したがって提出するならどこまでも個人名義とならざるを得ない。 私は個人名義で具申するつもりだが、2000字では書ききれないので困っている。
そうしたこともあり、この欄で省エネ基準の見直し案について、私が感じている率直な考えを述べてみたい。勘違いだらけかもしれないが・・・。

◆まずGJ (ギガ・ジュール) 表示と換気の熱回収率の評価
一次計算例.jpg
上図ように、今回は、GJ (ギガ・ジュール) で表示することにしている。
ギガ・シュールというのは仕事量、熱量、電気量を現す単位。 
いままでは主に建築などの大きな工事では用いられてきた単位。したがって、これを用いることは何にも違反はしていない。
しかし、省エネの先進国ヨーロッパではキロワット表示が当たり前。 日本でもキロワット表示が当然だと考え今までやってきた。 ところが、何故か知らないが、「良くないこと」 になるようだ。
環境後進国の日本だけが、なぜ一般消費者に馴染みがなく、役人や学者にのみに都合が良いギガ・ジュールを採用するのか。 その積極的な意義が全く理解できない。
ご存じのように、J (ジュール) は、KJ (キロ・ジュール)、 MJ (メガ・ジュール)、GJ (ギガ・ジュール) と変化する。  KJは1000ジュールで、MJは100万ジュールで、GJは10億ジュール。 理科が苦手な消費者もビルダーも、この単位を覚えないと省エネは語れなくなるらしい。
いまどき、「黙って従え」 という北朝鮮並みの上からの押し付け。

一次エネルギーで見ると 1GJ=277.8kWh。
上の図の東京の120uの住宅の基準消費一次エネルギーは79.9GJ。
こう言われても、ほとんどの報道関係者その数値が適切なのか、大きいのか、少ないのかが分からなかったよう。
79.9×277.8=22,196kWh。 これを120uで割ると185Kwh/u・年 となる。 そこではじめて、日本の東京の一次エネルギー基準は、ヨーロッパの基準 120kWh/u・年 に比べて54%も上回っていることに気付く。
ところが、哀しいことに日本のジャーナリストでそのことに気付いていたのはほんの一握り。
つまり、政府は日本の消費者だけではなく、世界の世論にも日本の基準の低さが指摘されないようにするため、敢えてギガ・ジュールという役人と学者用の基準を採用したのではなかろうか・・・。
これは、どこまでもゲスの勘ぐり。

ついでに、それぞれのギガ・ジュールを読者の皆さんが即座に分かるようにkWh/u・年に翻訳しておきます。
・暖房エネルギー    18.2GJ = 42.1kWh/u・年
・換気エネルギー     4.6GJ = 10.6kWh/u・年
・照明エネルギー    10.8GJ = 25.0kWh/u・年
・給湯エネルギー    25.2GJ = 58.3kWh/u・年
・家電等エネルギー   21.1GJ = 48.8kWh/u・年
・一次エネルギー計   79.9GJ = 185.0kWh/u・年

いずれにしても、役所へ提出する書類はGJ にするのはやむを得ぬにしても、消費者と打ち合わせとか業者の打ち合わせは今まで通りkWh/u・年 で行くことにしましょう。 国際的に通用しない尺貫法をメートル法にしろというのなら話は分かるが、国際的に通用しているkW法をGJ 法に切り替えろというのは役人と学者の傲慢さ以外の何物でもないという感じ・・・。 堂々と併用してゆきましょうよ。 それにしても国交省というのは、厄介な仕事をやたらと増やしてくれますね。

次は、換気エネルギーの消費量。
東京の120uの住宅の換気エネ消費量を4.6GJ と決めた根拠は、120u×2.4m×換気回数0.5回×余裕率1.1を乗じ、比消費電力:0.3W/(m3/h)と設定して求めたもの。
しかし、この4.6GJ で分かるのは学者先生だけ。 私共住宅屋はこれにわざわざ277.8を掛け、120uで割って一次エネルギーを算出し、それを2.73で割って二次エネルギーを出さないと建築的に理解出来ないようになっている。
つまり、4.6GJ というのは、上記で紹介したように一次エネルギーでは10.65kWh/u・年 であり、二次エネルギーでは3.9kWh/u・年。
そして問題なのは、欧米各国では換気の性能・・・・つまり熱回収率を大きく問題にしてきている。
それなのに上の図からは、日本では換気運転に必要とするエネルギーだけを問題にしていて、熱回収問題はネグレクトしているかのように感じられる。
たしかに、換気の熱回収は総熱損失量の中に含めるべき性質のもの。
しかし、太陽光エネルギーほどではないが、90%を越す熱回収率を実現するには設計担当者の意識付けが非常に大切。
したがって、機械換気に要するエネルギー量とは別に、回収されるエネルギー量を設計的に評価出来るものにしていただきたいと熱望したい。

◆小住宅に対する配慮
床面積比.jpg
120u以下の小さな住宅を、ヨーロッパのように一律 u当たりの kWh で評価するのは たしかに酷な面がある。
現に鎌倉のパッシブハウスの場合は、100uに満たなかったので、年間一次エネルギーが156.7kWh/uとなってしまった。
この鎌倉パッシブハウスを上図の低減率で暖冷房、換気、照明、給湯だけを減じて計算してみたら、約145kWh/uとなった。 この低減率が正しいかどうかは別にして、一律にu当たりで論じるのではなく、住宅の規模によって減ずることは、それなりに評価したい。

◆Q値からU値表示に変えるのではなく、両値の併用こそ!!
外皮.jpg
R-2000住宅でカナダの資源エネルギー省が言っていたのは、床面積当たりの熱損失ではなく、外皮からの熱損失。
2000年までに、カナダの新築住宅の外皮全体の断熱性能R-20以上にして、家庭で使うエネルギーを1/4にしょうというものだったことは、前々回に紹介済み。
カナダではフィートでR値を表現しているため、これを当時のK値 (Kcal) で表現するには4.88/20=2.44Kcalとしなければならなかった。 そのK値がU値に変わったので、カナダが言うところのR-20の平均外皮性能は0.284Wということになる。
しかし、これでは消費者にもビルダーにも理解してもらえないので、例えば東京エリアだと外壁のU値は0.29W以上、天井のU値は0.19W以上、床のU値は0.3W以上で、サッシのU値は2W以上にしなさいというふうに定めた。
今回の基準の見直しで日本がやろうとしていることを、25年も前にカナダがやっていた。
つまり、上図右にあるように総熱損失率を外皮面積で割った数値、それがR-20だった。
さて、これから 総熱損失量/外皮面積 に移行するのは良しとしよう。
問題はその平均U値をどのように定めるかである。
パッシブハウスのように床、壁、天井の外皮を0.15W以上にし、サッシは0.8W以上にするのか。それともカナダのR-2000住宅のように0.284Wとするのか。
あるいは、日本ではサッシを含めて外皮全体のU値を0.4程度とするのか。
また、気密性能と換気の熱回収をどのように位置づけるのか。
その肝心のことを棚上げにしてQ値が良いとか、U値が優れているという議論は噴飯もの。

日本で実際にR-2000住宅を運用してみて、U値だけでは北海道と東京などの実態的な差が分かりにくいという問題が生じてきた。 そこで坂本雄三先生が、上図左の総熱損失量を床uで割るQ値という概念が世界で幅広く使われていることを教えてくれた。
この概念は、U値よりもはるかに消費者にとっても、ビルダーにとっても その住宅の性能実態像を理解するには手っとり早かった。 この概念は、ヨーロッパをはじめ広く世界各国で使われていたので、あっという間に日本全国へ拡がった。
Q値表示を止めて、何もU値一本に絞らねばならないという理由は、どこにも見当たらない。 
それなのに、それを強行しなければならないというのには、何か特別な理由があるからではないかとゲスは考えざるを得ない。

おそらく、あまりにもQ値の概念が普及してしまって、大手のやっているトップランナー方式のQ値がやっと1.9W。 消費者の目からは、「こんな程度でモタモタしているくせに、スマートハウスと声高に叫んでわれわれを騙そうとしている。本当に日本の大手住宅メーカーはけしからぬ」 と言う声が次第に大きくなってきているせいだと推測する。
国交省は、「地域の中小工務店のことを考えると、いろんな面で妥協的な数値しか示すことが出来ないでいる」 としきりに工務店を楯にとって弁明している。
だが、実態は大手プレハブメーカーが、気密性能が出せないので省エネ規制から気密性能を外させたばかりではなく、今度はkWh を外して GJ にし、さらには目の上のタンコブであるQ値を外して、世界と比較しにくいU値にしたいとの意図が見え見え、と言えるのではなかろうか。
ともかく、「これからもU値とともにQ値も使ってゆく」 ということを、皆で実行して行こうではありませんか!!

◆合理化という美名のもとに、λ値やη値の手抜き
日射遮蔽.jpg
そして、温暖化が進んで北海道や東北でも、夏の日射遮蔽性能が問題になってきている。
いや、Q値が1.0Wを上回る優れた住宅にあっては、寒冷地でも冬期の日射でオーバーヒート現象が起こっている。性能の良い住宅を造ったがために新しいクレームを抱えて四苦八苦して、最低条件として換気にバイパス機能が求められているビルダーもいる。

ところが、目一杯力んでもQ値が1.9Wしか供給できない低性能の大手。
低性能住宅では、λ値やη値の計算は面倒くさい。V地域まではλ計算は外して欲しいと国交省に頼みこんだ。 断られてモトモトの発想だったのだろうと思う。
ところが、役人がどのように学者先生を口説いたかは知らないが、大手の言い分が満額通ってしまった・・・としか考えられないのがこの項目。
それを 「熱性能基準の合理化」 とは・・・・・盗人の猛々しさ、と言う以外の何物でもない。

ともかく、国交省と大手住宅メーカーは、日本の消費者を徹底的にバカにしている。
「何をしても、国交省が消費者から訴訟されることは、日本では絶対にあり得ない」 との奢り。
こんな輩を相手にしていたら、相手のペースにはまってこちらがおかしくなるだけだから、無視。

消費者に全棟気密測定を行って、最低0.5〜0.6cu/uの気密性能を保証して行きましょう。
そして、U値やQ値ではなく、実生活のデータで月々のエネルギー支出を極力少なくして行く。
また、λ値やη値だけではなく、オーバーヒート現象を無くし、24時間全館空調換気システムと除加湿管理で、快適な夏と冬を消費者に過ごして頂く。
それには、出来るだけ国交省などの補助金事業を当てにしない。 当てにしている大手を、消費者が実質的に排除してゆけるように、こちら側が力を付けて出来るだけ低価格で提供する。 
苦しいけど、消費者に本当に安心して喜んでもらえる道は これ以外にはないようです。




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2012年10月10日

訴訟されない政府!!  気密性能を捨てた日本の省エネ基準 (中)


R-2000住宅を一緒にやった仲間が、集まって話をする時。 その折に、異口同音に言うことがある。
「R-2000住宅をやってみて初めて分かったことがある。 それは、住宅業と言うのは徹底して消費者の側に立って物事を考えることが生業 (なりわい) だということ。 その生業を成功させるコツを体得させてもらえた。 本当に有難かった」 と。

カナダのR-2000住宅運動を提唱したライリーさんは、決して自分の出世の手段にこの運動利用しようとか、カナダや日本のビルダーに恩を売って一儲けをしょうなどという発想が一切なかった。(周りには良からぬことを考える日本人の建築家もいたが・・・)
また、カナダの消費者に、補助金というニンジンをぶら下げて関心を惹き、アメとムチで引っ叩こうという発想もなかった。
省エネというのは、国家とか政府のためにやるものではない。 R-2000住宅という本物の住宅は、必ず消費者のためになる。 たしかに初期投資の負担は大きい。 しかし、それを我慢して、R-2000住宅という壁を乗り越えれば、健康で快適な生活が得られる。 長い目でみれば大きな利益になる。
「さあ、皆さん。一緒に乗り越えましょうよ」。

カナダのCANMETエネルギー技術センターのスタッフは、「消費者のために役立ちたい」 という信念で研究に取り組んでいた。 これに対して、日本の大学や建研などの研究者には、「消費者のためになろう」 という発想は薄かった。 人がやっていないテーマを拾いだして論文を書くか、研究の補助金を得ることが どちらかというと目的の場合が多い。
何としてでもR-2000住宅事業を軌道に乗せたいと考えていた日本のビルダーには、日加R&Dワークショップでのカナダ側の研究発表は役に立った。 だが、日本側の発表にはマスターベーション的なものが多く、あまり参考にならなかった。
日本の政府も、役人も、学者先生も、この消費者という肝心な基点が忘れられているのではなかろうか・・・。

私どもは、ライリーさんの、「消費者のために頑張ろう」 という心意気に惚れた。
「難しいけど、やって見ようじゃないか」 と覚悟した。
最初は、断熱サッシにしても断熱材・気密材にしても必要とする資材は揃っておらず、しかもやたらと高い。 とくにサッシには苦労させられた。
大工さんや下職の研修・訓練もスムーズに行かない。 ちょっと目を離すと間違いをやらかす。
現場監督も、営業マンも、最初は「売れるわけがない」 と考えていたから協力的ではない。 
設計は 理屈は分かっているのだが、行動や図面が伴わない。
今 流行の補助金もなければ、公庫の特別融資が付くわけでもない。
お客さんに与えることが出来るのは、「暖房費が1/4になるはず・・・」 という夢だけ。
しかも、坪価格が10万円近くも高くなる。 梅干以上のショッパさを飲みこんで下さいと言うのだから、無茶な話。

しかし、なんとか3〜4年頑張っているうちに、やっと設計も監督も職人も慣れ、断熱サッシや断熱・気密材も各メーカーの協力で安くなり、お手頃価格になってきた。
それと同時に仲間の各社は、不思議にも同じ行動をとり始めた。
それは、「高気密の気密性能の技術を保持するには、いくつかの商品群の一つとしてR-2000住宅を考えてはダメ。 当社が受注する全ての住宅の気密性能をR-2000住宅並みに厳しくしなければ、絶対に技術レベルは守れない」 ということ。
つまり、仕様の違いはいくらでも対応出来る。 しかし、C値だけは0.7cu/uと決めると、全部の現場をそれに揃えないと守れない。 そこで、R-2000住宅の専門業者化に反対するトップ営業マンの首を切ってまでも、R-2000住宅専業ビルダーへの転身を図った。
一社だけではない。全国の十数社が同じ行動をとった。決してライリーさんが強要したのではない。
各社の自発的な行動。 これこそが、R-2000住宅成功の絶対条件だった。
大手がR-2000住宅で成功出来なかったのは、いくつかの商品レパートリーの一つとしてR-2000住宅を捉えていたから。 一つのレパートリーとして捉えても悪くはなかった。ただ、専業チームを作るべきだった。それをやらなかったので、ノウハウを蓄積するチャンスを失った。

これは、何もR-2000住宅に限った話ではない。 Q-1住宅にしても、パッシブハウスにしても、気密性能を問うこれからの全ての住宅システムで 同じことが言える。
それぞれに、価格面での制約条件が多くてなかなか自立心の強い専業業者を誕生させられない。
だからモタモタしているのだが、原因はそれだけではない。
専業業者を育てるには、「消費者のためになろう」 と言うポリシーと実行力が不可欠。
今、大手住宅メーカーの中で、「C値が0.9cu/uを確実に切ります」 と断言出来るのは、一条工務店だけ。  残りの全メーカーは、おそらくムリだろう。
なぜなら、「消費者のためには自分が変わらねばならない」 というポリシーを、どの会社のトップも持とうとしていないから・・・。
そして、肝心の気密性能と断熱性能を意識的に忘却して、ひたすらに「スマート・ハウス」 と9月末のセミのように 情けなく鳴き続けている。 
世界の中で、日本の住宅産業人ほど特異体質の異変種集団も珍しい。
そのポリシーのない鳴き虫を、政府や役人、マスメディアが、「この印籠が目に入らぬか」とばかりに、「スマート・ハウス」の印籠を高く掲げて、懸命に支えている。 
これが本気だとしたら、世界一笑える構図。

数寄屋造.JPG

写真は、かつて日本が世界に誇った典型的な数寄屋造。
私は富山の南砺の生まれ。 周辺の住宅は、故杉山英男先生が指摘された伝統的な大貫工法で、屋敷杉に囲まれた100坪以上の大きな屋敷ばかり。 数寄屋造というわけにはゆかないが、昔は豪雪が多かったために 大黒柱ゆうに1尺2寸はあった。
また、子供の頃は風呂を焚くのは10日に1日程度。 したがって、風呂を焚いた日は、近隣の2〜4家族の全員が「もらい風呂」に集まった。 暖はもっぱらイロリの焚き火。 その煙かったこと。 そして隙間風の寒かったこと・・・。

日本の伝統的数寄屋造の気密性能の悪さを最初に指摘したのは、私の知る範囲では建築家としても名高かった故清水一教授。
「日本の名工と言われる匠が造った数寄屋造でも、冬期は木が乾燥して隙間が出来る。その隙間を寄せ集めると、30センチ角の穴が2つ空いている勘定になる」。
つまり、30cm×30cm×2=1800cu。
仮にこの数寄屋造の大きさが延べ150uだったとしょう。 とすると、この数寄屋造の相当隙間面積は12.0cu/u。 延べ面積が200uと仮定しても9.0cu/uとなる。
見えないように柱にミゾを掘り、糸を埋め込む下細工をして隙間が出ないように土壁を塗った匠の数寄屋造で この有様。 私の故郷の民家の相当隙間面積はおそらく15cu/u以上だったのだろう。 
隙間風の寒さにガタガタ震えたのは当然のこと。 戦前戦後の住宅は、外気温度が−5℃であれば、いくらイロリで火を燃やしたにしても部屋の平均温度も−5℃。 外気との温度差がゼロであったはず。
それほど隙間風は容赦をしない強敵だった。

この隙間風から消費者を救ってくれたのが、東京オリンピック前後から普及したアルミサッシ。
現在では、アルミサッシは熱伝導率が高く、窓から40%以上の熱が損失していることをほとんどの人が知っている。 しかし、そのアルミサッシが窓周辺からの隙間風を大きく遮ってくれたのも事実。 このアルミサッシの普及で、外気温が−5℃の時は、室内の温度は−3〜4℃に改善された。しかし、隙間風が極端に少なくなったので、体感温度は5℃以上も上昇したように感じられた。
そして、現在ではアルミをPVCに替え、ウッドサッシに替えるとともに、ガラスもペアとかトリプルにした方が熱の損失も少なくなるし、あの嫌な窓の結露もなくなることは、人々の常識に。

だが、日本人の気密に関する知識、と言うよりは私の30年前までの気密知識の範囲は、隙間風に関するものから一歩も出ていなかった。
その日本の我々に、換気と気密性の重要さを教えてくれたのがスウェーデン。
札幌のディックス社が、第3種換気の換気システムと気密測定機を持ちこんでくれた。 と同時に、住宅における換気と気密性の重要さを立証する理論的も輸入してくれた。
正直なところ、30年余前までは、北海道の家にパッコン給気口が付いている理由がわからなかった。
「なんで家に穴を空けるの?  なんでわざわざ隙間をつくるの?」

そして、住宅における気密性の重要さと機械による定量換気の重要さを系統的に教えてくれたのは、まぎれもなくR-2000住宅。 カナダ大使館を通じてR-2000住宅が日本に伝えられ、1987年には北海道、東北、北陸でモデルハウスが建てられている。 
と同時に、1.5回転/時・50パスカルという漏気回数という概念も入ってきた。
それまで日本にあったのは、相当隙間面積 (C値) という概念。 これは10パスカルという低い加減圧でu当たりの隙間が何cuあるかを測定するもの。 ともかく、10パスカルという低い圧力で測定したのでは正しい数値が得られず、無意味だということが分かった。
そこで、ディックス社が50パスカルで札幌に現存している各種の住宅の気密性を測定してくれた。
その後は、先進住宅業者では気密測定機を購入し、全ての住宅の気密性能を測定するのが当然のことになったが、25年前のディックス社の気密テストほど注目を集めたものはない。

デックス.jpg

この図を見て驚いたのは、どれ一つとしてR-2000住宅の1.5回/時・50paを突破していないこと。
一番成績の良かったRC造のプレハブで1.6回。 土間床の206で1.8回。
それどころか、3.0回を切っているのは13の試験体のうちたったの5体。38%という低さ。
鉄骨プレハブは5.0回前後。 改良していない木軸は7.0回以上か空気が漏れすぎて測定不能。
先ほど紹介した匠の造った木製建具の数寄屋造が15回で、私の故郷の昔の民家は25回/時・50pa程度ということになる。
このデータから日本の住宅が、気密性能に対していかにノーズロの対策しかやってこなかったかということが痛感させられた。 と同時に、R-2000住宅が求める1.5回/50paが どれほど厳しい数値であるかも痛いほど分かった。

カナダ政府は、その設計マニュアルの中で、おおよそ次のような理由を上げて気密性の必要性を強調していた。それに日本における経験から私見を若干加えたのが下記。
◆第一に上げていたのは、冬期に外壁内、天井内、床内に空気が漏れることによって起こる壁内結露を中心とする結露防止。
この壁内結露は、住宅の耐久性という面からも絶対に防がねばならない。 一つの被害も生じないことを実証して、その最低レベルを厳守してゆかねばならない。
◆第二に上げていたのは、計画換気を確実に行うことにより、エネルギーのムダを省くとともに、家の中から温度差というバリアを追放し、風邪や脳卒中などを追放してゆくこと。
住宅からの空気の流入、流失は、@躯体に隙間がある Aその隙間を境に内外に気圧差がある時に発生する。この気圧差は風と煙突効果という2つの作用とその組み合わせで起こる。とくに風の影響は大きい。風速10メートルの風は、時速40キロのスピードで走っている車と同じ。窓を空けていたらどんなことになるか。 当然、必要以上のエネルギーが失われ、室内の上下の温度差と室間の温度差 (温度のバリア) が拡大して、風邪や脳卒中の原因になる。
◆第三には、スギ花粉症の多い日本では、隙間からの花粉の侵入は大都市の30%に近い人々に苦痛を与える。また、道路沿いの家々の排気ガス対策という面からも、気密性の確保が求められている。
◆第四は、大都市や幹線道路沿い、さらには空軍基地近い住宅の騒音対策として、消費者は高い気密性能を求めている。
◆第五は、冬期の過乾燥と夏期の過剰湿度対策の根源として、気密性こそが住宅性能のトップ性能として注目されてきつつあるという事実。つまり、湿度コントロールが出来ない住宅は、日本では次世代に通用しない住宅になろうとしている。

ご案内のように、2年前の省エネ基準の改定から「気密性能」の文字が一切消えた。 その理由が説明されていない。 最近のジャーナリストもダラシない。本気で追求していない。 新建ジャーナル紙に掲載されたS氏の意見は、カナダやスウェーデンが懸念する壁内結露という大問題にも、また温度差によるバリアの大命題にも触れてはいなかった。
政府や役人、大手住宅メーカーは消費者のことを考えず、自分たちの都合を一方的に押しつけるのが習性であり、体質。

だが、学識経験者は、5点の全てではなくてもよい。 せめて壁内結露問題と温度差によるバリアの危険に対しては、裏付けとなる正確なデータだけは用意する義務があるのでは・・・・・・これは、原発村の存在が、原発の危険性の実態を長く消費者に隠蔽していて大問題を発生させ、一大不信感を醸成させたことが教訓に!!
住宅村は率先して、気密性の実態データを日本の消費者に報告する義務があると思うのだが、如何・・・。




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2012年10月05日

訴訟されない政府!!  無責任な住宅政策が今日も跋扈? (上)


私には、国交省を責めようという気持はない。
次世代省エネ基準委員会に 文句を付けようとも考えていない。
ただ、消費者とビルダーの皆さんに、日本では住宅政策で国に期待しても始まらない。 最初から期待してはいけないのだ・・・という根拠というか 根元的な理由を述べたい。

ご案内のとおり、アメリカやカナダは訴訟国家。 
何か問題が起これば、企業だけでなく国家も訴訟される。
雪の日に、家の前の道路の雪かきをしなかったがために、滑って怪我をした人から 医療費と損害賠償金が請求される国。
何か事があれば提訴される。 したがって、迂闊なことは出来ない。
住宅政策でも、いいかげんなことを言って、少しでも瑕疵があれば、政府が賠償金を支払わされることになりかねない。

そんなカナダから23年前に、「カナダ政府は紀元2000年までに住宅の外皮の性能をR-20以上にして、家庭で使われるエネルギーを1/4にする画期的なR-2000住宅を開発した。 ついては、この技術を無償で供与するから、日本でも普及させるパートナー団体を推薦して頂きたい」 という依頼が当時の建設省にとびこんできだ。 
建設省はツーバィフォー建築協会を推薦した。
同年、協会内に「R-2000住宅研究会」が、翌90年には学術委員を網羅した「R-2000住宅技術基準検討委員会」が発足。 技術基準を策定し、設計・施工マニュアルを作成し、熱負荷計算プログラムHERSを開発して91年から建設大臣認定制度を新発足させた。
この発足に併せて日加住宅R&Dワークショップも動き出した。
たまたま私がこれらの動きに最初から絡んでいたのと東京に事務所があったことで カナダ政府との折衝の裏窓口役を引受けさせられた。 カナダ側の窓口は天然資源省・CANMETエネルギー技術センター主席のライリーさん。
あの訴訟の国・カナダで、カナダ政府がカナダ国民に対して、「R-20の性能を保証します」 というのだ。信じられますか?  それだけに私共の想像を超える裏対策が講じられていた。

R-2000.JPG

土間床.JPG

上はツーバィフォー協会の「R-2000住宅」の諸規定、解説、マニュアル、図面を盛込んだ初版本。
下は、部位別計算例の一部で、当初の土間床例。後にスカート断熱や床一帯断熱も登場。

日本のR-2000住宅の、主な技術基準は以下。
◆断熱性能。
そもそもR値というのは、断熱性能値を現す記号。 しかし、カナダのR値は単位がフィートなので、日本のR値とは同じではない。
日本では、外皮の断熱性能を熱貫流率 (U値) で表現している。(当時はW、ワット表示ではなく、Kcal表示だったからK値と言っていた)
カナダのR-20をU値で表現すると、5.67/20=0.284W。 つまり天井・屋根、外壁、開口部、床を含めた外皮の平均U値が0.284Wであるべきと言うのがカナダのR-2000住宅の断熱性能基準。 
しかし、日本列島は南北に長いので、カナダのように1つの基準で済ますわけにはゆかない。 地域別、部位別毎に断熱性能基準が定められた。
◆省エネ性能。
これについては、坂本雄三先生からQ値 (熱損失係数) で、T地域は1.2W、U地域は1.3W、V〜W地域は1.4Wと提示された。
◆気密性能。
R-2000住宅の気密性能測定は、当初は加圧と減圧の両方を行い、50パスカル時の漏気回数は1.5回以下。これを日本流の相当隙間面積 (C値) で表現するなら0.9cu/u。
◆換気性能。
換気に関しては、以下の基準が設けられた。
(1) 必要換気量は0.5回/時とする。
(2) 換気は常時機械換気で行い、原則として居室に対しては外気を導入し、台所、トイレ、浴室等
から排気を行うものとする。 なお、換気設備には熱回収装置を組込むことが望ましい。
(3) 換気設備は、短時間で煙、臭気、水蒸気などが排気できるものが望ましい。
この基準作成時点ではカナダのメークアップ・エアーが紹介されておらず、基準から漏れている。
◆冷暖房設備。 
これは全室を対象とし、常時行うものとする。 ただし、開放型燃焼器具は使用してはならない。
この時点では、セントラル空調換気の場合はOAとEAは別の壁に設置するのがベター。同じ壁に設ける場合は、最低でも2m以上の間隔を空けなさいという指導方針は示されていなかった。

つまり技術基準は、出来るだけカナダの基準に準じた。 何しろカナダのエネルギー技術センターは訴訟に対処するため膨大な実験データの裏付けを持っており、技術的に反論が出来なかったから。
ところが、この項目の中で大問題になってきたのが1.5回という漏気回数。
この気密性こそ、訴訟国家・カナダ政府が埋設させていた最後の防御ライン。 
だが、当初はそのことに日本の誰も気付いていなかった・・・。 メーカー各社の技術責任者は、R-2000住宅の気密性能に対してそれほどの警戒意識を持っていなかった。 たしかに厳しい条件だが、長年ツーバィフォーを手掛けてきたわが社の技術陣だと、必ずクリアー出来ると信じていた。
しかし、実際にR-2000住宅を建て、最後の完成検査時になって基準を下回る物件が続出。
途中だと手直しをしてなんとか恰好を付けられるが、引渡し直前の気密性能値は、手直しと言い訳が効かない。
つまり、瑕疵物件として発覚、浮上。 
施工を下請けに丸投げしている大手メーカーは、生産性向上という名目で現場監督にやたらと多くの現場を持たせている。このため資材の手配だけで目一杯。 毎日現場へ顔を出すことは不可能で、週一がいいところ。 それを、ベテランの営業マンが補ってくれている現場はクレームにならないが、トーシロの営業マンの現場だとクレームが発生。 そして一度クレームが発生すると監督はそれに振り回され、ますます他の現場が手薄に。
このような悪循環の中で、すべての現場を完全管理することは神業というよりは不可能。 過剰なノルマが気密性能の面で大きくマイナスに作用。
正直言って、これほどまで現場監理機能が劣化しているとは 本社の技術のトップの面々は理解していなかった。 気密性能を担保することが出来ないという社内理由で、大手は軒並みR-2000住宅から撤退を余儀なくされていった。 

R-2000住宅を、単なる技術基準だけで判断するのは大きな誤り。
カナダ政府は、R-2000住宅に手を上げた住宅会社を、消費者からの訴訟に耐えられる体質に脱皮させる必要があった。このため認定制度そのものが、日本の認定制度のようなユルフンではなかった。
R-2000住宅への参入を希望する業者は、必要書類と登録料を添えて支部に提出する。
そして、技術基準に基づいたR-2000住宅試験棟を1棟建て、協会の検査に合格することが絶対条件。
この検査は、断熱・省エネ性能のチェックも重要だが、完成時の気密測定検査にポイントがあった。
この高い壁が越えられず、脱落したビルダーも多かった。
つまり、断熱・省エネ性能は、仕様を変えるだけだから 誰にでも出来る。
しかし、気密性能は大工さんだけでなく、断熱工、ドライウォール工、電気工、水道工、仕上工をきちんと教育し、訓練しない限り絶対に達成出来ない。 つまり、意欲的な業者でないと取組めない。
あえて敷居を高くすることで、いい加減な気持ちでのエントリーを防ぎ、消費者の信頼に応えようとカナダ政府は考えていた。

さて、試験棟を1棟建て、見事に協会の検査に合格して登録業者になれたとしょう。
しかし、登録業者になっただけではR-2000住宅には乗り出せない。
協会が主催する「設計評価員研修」を受け、コンピューターで熱負荷計算が出来て設計評価員として登録された者の「設計評価」が無ければ 着工は出来ない。
また、「認定検査員研修」を受け、認定検査員として登録された者の認定検査合格証がないと、当該住宅はR-2000住宅として認められない。
そして、認定検査の公正さを期すために、更なる大きな条件をカナダ政府は用意していた。
それは、「認定検査員は自社物件を検査することは出来ない。必ず第三者の認定検査員の 認定合格証でなければならない」 というもの。
消費者にR-2000住宅の性能を担保するには、ここまで考えていた。
そしてカナダ政府は、日本にもこの基準を踏襲することを求めた。

私は、この厳しい条件を見て、「さすが消費者意識の高い国は違う。日本のような慣れ合いを認めないのは素晴らしい」 と感じた。 だが、この項目は運用面で大きな障害になった。
なぜなら、独立した設計事務所が認定検査員を抱えていたら、そこへ頼める。しかし、当時の設計事務所はR-2000住宅にはまったく無関心。協会の研修会に誰一人として参加していない。自社以外の認定検査員は、同業他社にしか居ない。このため、少し離れた仲間の企業と話合い、お互いに認定検査員を交換するしか方法がなかった。
他社の従業員を使うのは大変難しい。こちらの必要な時間帯に来てくれるとは限らない。どうしても相手の事情を優先させ、遠慮してしまう。このため工期や引渡しが延期されることが往々にあった。
目的は、消費者に検査の公正さを立証すること。
それだったら、第三者に検査を依頼するよりも、「必ず施主の立合いのもとに、検査内容を良く説明し、納得の上性能を確認したとの捺印を施主からもらうべき」 とすべきだった。 実際にほとんどの施主が喜んで検査に立合ってくれ、試験方法に興味を持ち、その性能に納得し 満足してくれた。

カナダ政府に限らず、各国の政府が国民に住宅の性能を保証しようとするなら、瑕疵のない住宅を建てるしかない。 日本で公営や公団住宅を建てていた時のプレキャスト版が持っていたあの構造性能を、全ての資材に持たせ、それを政府が間接的に保証してゆく。
しかし、住宅の供給は、「官から民」 へ移行した。 と同時に、官は消費者に対して一切の保証行為から撤退。 そして、政府が訴訟されることがないように、また仮に訴訟されても逃げ切れるように、全てのシステムが再構築された。

「長期優良住宅」 と名を変えたが、一頃は 「100年住宅とか200年住宅」 と国交省と一部の民間人が囃し立てていた住宅。 本当に100年とか200年も構造体が丈夫住宅を作るなら、せいぜい40〜50年しか持たないサッシは、内付けで取り換えられるシステムでなければならない。ところが日本のサッシは全て外付け。したがって、サイデングやタイルを全部剥がさないとサッシの交換が出来ない。
「そんないい加減な住宅が、本当に100年住宅と言えるか?」
もし、日本の消費者が欧米のように意識が高かったら、必ず訴訟になり、消費者側の勝訴になると私は考えていた。
まともな常識と神経を持っている人間には、国交省推奨の100年住宅の誘いには乗れない。 もし消費者から訴訟された場合、国交省は逃げ切れるだろうが、地元の消費者と常に向き合っているビルダーは逃げられない。いや、逃げてはならない。となると、100年住宅という以上は、国交省とは別の仕様と基準を定め、それを徹底させ、そして最低50年は ほぼ無料で保証を続けるだけの覚悟がなければならない。
そんな地場企業の切ない立場を、逃げることが大前提の役人が考えてくれるわけがない!!

今年、話題になった国交省関連の補助金事業として、「先導技術開発助成事業」「地域型住宅ブラインド化事業」「ゼロエネルギー住宅補助事業」 などがある。
いずれも仕様規定。 どれ一つとして試行建設を求め、出来栄えと性能をチェックしていない。
それぞれに、申請・審査には、厖大な書類の提出と時間が求められたが、いずれも書類審査のみ。
そして、仮に認可されたにしても、それぞれの事業は年度内事業で、着工や完了の時期が限定されている。補助金工事が集中するので資材は高騰し、職人は奪い合いになる。
役人が言っているほど、補助金事業は優れた需要開発と景気浮揚に貢献してはいない。補助金事業は役所の権益を守る面では貢献度が大きかろうが・・・。

仮に「ゼロエネルギー住宅」の補助金を得て、新居が完成したとしょう。
そして、1年間に亘って綿密なデータをとった。 
そしたら、当該住宅は申請書類に基づいてきちんと建てたが、実際にはゼロエネルギーには遥かに及ばず、6万円ものエネルギーが持ち出されたとしょう。 そこで頭にきた施主が 国交省を訴えたとしても、勝訴をかちとることは出来まい。
「そのために、業者に膨大な書類の提出を求め、綿密な審査を行いました。ゼロエネルギーを達成できなかったのは、業者が申請内容に違反した工事を行ったか、あるいは消費者が約束事を守らず電気を使いすぎたのでしょう」 と開き直られるのがオチ。 
「国交省の手続きは完全で、審査も専門委員会の決定事項を忠実に守って行った。 したがってこちら側には一切の瑕疵がないから、責任の取りようがない」 とうそぶくだろう。

こうした逃げ口実のための厖大な書類。 
どんなに消費者や地場ビルダーが地団駄を踏んでも、今の日本の補助事業制度では 性能が担保されていなくても、勝訴は出来ないのです。

posted by uno at 04:33| Comment(0) | 技術・商品情報 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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